嫌な感じがしますね。

TOPIX週足チャートを観て下さい。そして、赤丸で囲った部分に注目です。ちょっとわかりにくいのですが、この部分は窓になっています。しかも、この窓は下方に開いた窓です。大勢上昇トレンドでは、週足ベースで観れば、下方に窓が開くことはそれほどありません。それだけに、相場つきの変化が読み取れると思います。

次に、注目してもらいたいのは、26週移動平均です。2013年6月を起点とする、アベノミクスの織り込みが一段落した後の相場では、青色の矢印なのですが、割っても翌週には26週移動平均より上に顔を出す形となっており、来週割ったとしても再来週には、26週移動平均の上に顔を出すような状況であれば、上昇トレンドはまだ継続している可能性が高い、と、観ることもできますが、これが、割った後に、すぐに回復できないようでは、TOPIXの週足は下降トレンドへ転換した、と、みなして対処を考えるべきではないでしょうか？

さて、米国ではＦＲＢが金融緩和の縮小を始め、それに呼応するがごとく、新興国では資金の流失が始まってしまい、緊急的に政策金利の引き上げを行った国もあります。つまり、アメリカと新興国の間で資金の取り合いが始まり、名目金利の上昇が起きる可能性が出ています。もちろん、アメリカの景気が良いうちは、名目金利の上昇が起きても、その分、景気の拡大が続けば、実質金利の上昇が起きることはありませんが、万が一、アメリカの景気が落ちるようなことがあれば、資金を新興国と取り合っている現実がある以上、アメリカでは実質金利の上昇が起きる可能性がある一方で、資金需要がなくなるほどの景気悪化となれば、やはり、株式市場には大打撃です。

この状況は世界経済にとって非常に危険な状態にあるわけです。それを何とかできるのは日銀ではあるのですが、日本も円安によって、物価が上がる傾向にあって、何でもかんでも日銀が資金供給を継続できるか？と、いうと、それもありえません。こうして、世界はまたもや資金の目詰まりを起こしてしまう可能性が出てきてしまった、と、いうことです。

おそらく、現況への最高の処方箋は、資金の流出を防いで貿易を活発化させて景気を維持することではないでしょうか？幸いにも、日本もアメリカもＴＰＰの交渉を行っており、このＴＰＰが資金の流失と景気の好循環を生み出すツールになりそうな感じがするわけです。もっとも、域外の国にとっては資金の還流が減少し、貿易が減るわけなので、かなり厳しい局面にさらされるでしょう。特に、中国は厳しい局面を迎えると思います。

つまり、中国ＶＳ周辺諸国、と、いう構図は必然的にあるわけです。

それを見越してなのでしょうか？安倍政権も集団的自衛権や憲法改正を視野に入れており、これって、最初から仕組まれたシナリオなのか？そう思えてしまうところもあるわけです。そうなると、近い将来には、インドもＴＰＰに入る、と、いうことになるやもしれませんね。

逆に言えば、ＴＰＰが妥結・成立・施行、と、いうことが確実になるまでは相場は低迷する可能性がある、と、いうことです。

したがって、対処は様子見ですが、気持ち的には売り転換の可能性が少し出てきた、そんな雰囲気で相場を捉えればどうでしょうか？

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