起爆剤は、やっぱりTPPかな？
今週のTOPIX罫線は、陰線となりました。
ただ、実質、２日だけの週ですし、小幅な値動きなので、先週の付け足しくらいの感覚で良いと思います。
今回は、東証・ＮＹ・為替の週足を同時に時系列的に見てみたいと思います。
各チャートの様相は以下のようになっています。
東証（TOPIX）:下降トレンドラインを上にブレイクした状態。
ＮＹ（S&P500）:三角保合継続中。
ドル円 :保合を一旦円高方向にブレイク。しかし、再び保合ゾーンに復帰。現在、中期的円安方向。
注視すべきは、為替です。これは、米国の実質金利上昇が背景にあるわけで、一方、ＮＹ市場がそれを受けて、下降トレンドに移行せず、調整に留まっていることが重要です。実質金利が上がっているのに、ＮＹ市場が耐えている、と、いうことは、米国企業が金利上昇を考えても収益を減らさない、と、市場が考えている、と、いうことでしょう。
この３つから総合すると？東証が上昇するとすれば、
１．ＮＹ市場上方向にブレイク かつ 為替が保合。
２．ＮＹ市場市場保合継続 かつ 為替が円安方向。
３．ＮＹ市場上方向へブレイク かつ 為替が円安方向。
こんな状況が生じれば良いわけです。
状況として、どれも、そんなに低い可能性ではありません。もっとも、警戒しなければならないのは、ＮＹ市場の長期下降トレンドへの移行でしょうね。ＮＹ市場の下落と円高のダブルパンチをくらいますから。したがって、米国の経済的な舵取りは、金利の引き上げをできるかぎりゆるやかにすることが、急務である、と、読むことができると思います。
したがって、米国はトランプの公約を果たし、金利を上げないようにするために、全力を尽くすはずです。
そのための条件は２つあると思います。
１．主に、中国製品の流入を阻止する。これでアメリカファーストの公約はなんとか理由がつきます。
２．金利を上げないようにすること。輸入物価をなるべく上げずに、貿易赤字の最たるものとなっている中国製品をカットするためには、中国以外からの輸入はある程度認めた上で、輸出拡大を図る必要があります。
問題なのは、２で、これを実現するために、２国間ＦＴＡをアメリカは進めようとしていますが、交渉がすぐにまとまれば、金利の上昇抑制には効果的でしょうが、交渉はそう簡単にまとまらないでしょう。そうなると、ＴＰＰに入ってしまった方が手っ取り早い、と、いうことになると思います。なぜなら、ＴＰＰは中国を排除する機能も備えているわけですから。そもそも、ＴＰＰの離脱は、アメリカファーストの一環で行った政策ですが、それが、アメリカファーストにならないなら、簡単に、考え方を変えるはずです。農業団体がＴＰＰ再加入を強く主張しているようで、早ければ、11月の中間選挙前に決まるかもしれません。
そして、その加入条件は、ＴＰＰ域内への中国製品の流入を抑制する政策の採用を、現在のＴＰＰ加入国に求めてくるのではないか？と、思います。実は、その考え方は、日本にとってもありがたい話となるでしょうし、加入国に大きな反対はないと思います。
このように考えると、米国のＴＰＰ再加入が、米国株も日本株も、株価反騰の起爆剤となり、デフレ脱却への大きな転換点にもなりそうな気はしているのですが。
さて、先週の東証の話に戻しますが、しばらく上昇が続きましたので、多少調整する可能性はあると思います。それを考慮に入れて、対処の変更はなし、と、しておこうと思います。
良い週末を。
＜今日までのところの基本的な対処＞
中期
＜買い方＞試し買い・現物・総資金の20％まで。ただし、１部市場の方が良さそう。半身の姿勢で。
ひこうき雲（ユーミン）
https://www.youtube.com/watch?v=a55ImVl9xFU
