戦争の可能性について。

最近、経常増益率20％以上の予想銘柄で、ＰＥＲ・ＰＢＲの低い銘柄をスクリーニングしてみたのですが、週足チャートが意外と良くないものが目立ちます。一方で、日銀のＥＴＦ買いがあるので、急落もあまりありません。こうした大きな業績変化が予想されている、いわゆる割安・低位銘柄でもこの調子なので、市場参加者は短期で材料株の一本釣りに血眼にならざるおえません。

安倍政権としては、アベノミクスの深化が必要なので、さらに矢を放つ必要に迫れられている以上は、さらなる財政出動、と、いうことに展開されるのが筋なのすが。。。借金も多く首が回らない。ヘリマネも簡単にはできない、となれば、それはいったいいつになるのかわからない。と、いう状況を相場が察している現状があります。まさに、安倍政権は中国が尖閣でちょっとしたドンパチでも始めてくれるのを待っているのかもしれません。戦時となれば、ヘリマネはできますからねー。そういえば、70年前、真珠湾攻撃があったのは、そもそもがアメリカが日本を大東亜戦争に引き込んだ説も有力説としてあるくらいで、アメリカは当時、戦時国債を出してヘリマネをやった結果、今があるわけです。中国が現在、日本を挑発していますが、そこが逆になるなんてことはないでしょうねー。

すでに、南沙諸島への言及は日本政府としては先日の国際司法での裁定が降りていることもあって、けっこう強気です。今後は、中国が侵略したチベットや東トルキスタンなどへの日本政府の言及が強く始まるのでしょうか？それとも、やはり、尖閣への上陸が先になるのでしょうか？

日銀が保有国債の永久凍結などを言い出したら、ヘリマネだけではなく、戦争の可能性もありますので、要注意です。そのとき相場は戦争で下がって、急反発？と、いうことでしょうか？アメリカが先日、グアムにＢ-2戦略爆撃機を配備しました。オバマの任期も終了します。大統領選挙も終盤です。戦争は支持率を上げるには道具としてはありえる話です。大きな戦争は民主党政権下の方が可能性としては大きいです。中国は核はありますが、通常兵力は前近代的で、量はあっても質が伴いませんので、海の戦いのみで終了するなら、日米連合軍の圧勝になるでしょう。核を使う恐れは中国は本土決戦にでもならないなら、可能性は非常に低いです。

そう考えると、戦争のハードルは下がりますし、アメリカにとっては遠くの戦争なのと日本のヘリマネで、米国市場は買い、と、なります。一方、日本市場は最初は急落でも、その後、ヘリマネで蘇り、安倍政権の支持率は飛躍的に上がるはずです。

アメリカの大東亜戦争時の財政支出のデータがありました。

前：総額　後：軍事費

1941 　136億ドル 　 64億ドル
1942 　351億ドル 　256億ドル
1943 　785億ドル 　666億ドル
1944 　913億ドル 　791億ドル
1945 　927億ドル 　829億ドル

アメリカは５年間で軍事費を10倍にして、大恐慌を脱出したことになります。日本の防衛費は５兆円ですが、これを50兆円にするようなものです。日本の場合はこれをヘリマネでやることは可能です。日銀はすでに300兆円の国債を保有していますからね。そして、民間にはすでに200兆円以上の金が豚済みされています。

対処は15％まで、に、変化はありません。


Wonderful Wonder World（Yun*chi）
https://www.youtube.com/watch?v=PKwPOjPDlKQ