訪日外国人。

http://www.mlit.go.jp/kankocho/news02_000289.html
↑のページのプレスリリース資料（PDF）というところを開いてみて下さい。

訪日外国人消費動向調査、と、いうのがあるのですが、速報を見ると、主要訪日外国人の国別では、中国人の消費額・訪問人数ともに減少しているようです。

つまり、中国人（台湾を含む）の懐事情が、世界でも突出して悪化のスピードが大きい、と、いうこともあるでしょう。もちろん、円高のせいで全体的に悪化はしているのですが、中国（含む台湾）の減少はその中でも輪をかけて悪化中、と、いうことです。

こんなジンクスもあります。独裁国家・社会主義国家もしくは、独裁的国家が、夏季五輪をやると、その８〜９年後に崩壊する。と、いうジンクスです。

1936年　ベルリン五輪
1945年　ナチス崩壊（９年後）

1980年　モスクワ五輪
1989年　ソビエト連邦崩壊（９年後）

1984年　サラエボ五輪
1992年　ユーゴスラビア崩壊（８年後）

2008年　北京五輪

もしも、このジンクスが活きているなら、中国の崩壊は、今年2016年（８年後）〜来年2017年（９年後）のうちに起きることになります。ユーゴスラビアは、ナチスドイツやソビエト連邦に比べれば、小国ですから、インターバルは短くなった、と、考えてはいます。したがって、中国の崩壊があるとすれば、2017年の可能性が高いと観てはいますが、どうなるでしょうか？

相場でも不思議なアノマリーも存在しますので、あるかもしれませんね。そもそも、独裁国家は貧しい国が多く、通常はオリンピックを開けません。往々にして、無理をしないとできないオリンピックですから、国力の最盛期に行われがちとなります。独裁国家なら国威発揚のために相当無理をしてきたあげくの最終イベントになってしまう可能性があるのではないか？とは、思います。

で、肝心なのはその影響なのですが、たしかに短期的には良くありませんが、そもそも、過剰な生産で、デフレと失業を輸出してきた中国が、当分の間、市場から消えてしまうことを意味しますし、分裂の可能性大なので、長い目で見れば、日本にとっては悪い話とはならない、と、考えてはいます。

さて、今日の東証ですが、上昇しました。補正予算の衆議院通過を好材料視したのかもしれませんが、安倍総理が夏に発表してますので、それほどインパクトがあるわけでもないでしょう。実際に景気が良くなってくれば別ですけどね。

そういうわけで、対処に変更はありません。

DA・KA・RA　チョット（大黒摩季）
https://www.youtube.com/watch?v=vNf8uN0evho